レンタカーを借りるときどうしても気になるのが自動車保険だと思います。
基本的にレンタカーを借りるときは、レンタカー会社の独自の自動車保険に加入させられます。そのため、レンタカーの借主は事前に自動車保険に加入する必要はありません。
ただし、レンタカーの自動車保険は通常の補償内容とは異なったり、思わぬ費用を請求されたりしてしまいます。
この記事では、そんなレンタカーで事故を起こしてしまった時の補償や支払わなければいけない費用を解説します。
レンタカーの自動車保険の補償内容
| 保険種目 | 補償金額 | 免責金額 |
| 対人賠償責任保険（相手のケガ） | 無制限 | なし |
| 対物賠償責任保険（相手のモノ） | 無制限 | 5万円 |
| 人身傷害補償保険（自分のケガ） | 3000万円（1人あたり） | なし |
| 車両保険（自分の車両） | 車両時価総額 | 一般車両：5万円 バス・大型車：10万円 |
上記の表はトヨタレンタカーの自動車保険の補償内容になります。
レンタカー会社によって補償内容は少し異なりますが、基本的に「対人・対物：無制限、人傷：3000万円、車両：車両時価総額」を補償するレンタカー会社が多いです。
この補償の中で、免責金額が対物・車両保険に必ず付帯されています。免責金額とは、保険を使用したときに車を借りた方が自己負担しなければいけない金額のことを言います。
上記の表だと、一般車両が対物・車両保険を使用した場合で、10万円を自己負担しなければいけないことがわかります。
大手レンタカー会社3社の自動車保険の補償を比較しているので、興味のある方はご参照ください。
免責補償制度（CWD）
レンタカー会社は、「免責補償制度（CWD）」を設けています。
「免責補償制度（CWD）」とは、一定の料金を支払うことで対物・車両の免責金額を免除できる制度です。
トヨタレンタカーでは、「＋1,080円/24時間」で免責を免除することができます。
必ずしも事故を起こすとは限らないですが、金額を考えると10万円を支払うかもしれないリスクより「免責補償制度（CWD）」を利用した方が良いでしょう。
ノン・オペレーション・チャージ（NOC）
| 自走可能、店舗返却可能の場合 | 自走不可、店舗返却不可の場合 | |
| NOC | 2万円 | 5万円 |
レンタカー会社には、「ノン・オペレーション・チャージ（NOC）」とうい制度があります。
これは、レンタカーが事故により修理しているとき、そのレンタカーは営業ができないため、営業できない期間を補償しなければいけない制度です。
「ノン・オペレーション・チャージ（NOC）」により、レンタカーで事故を起こしてしまった方は上記の料金をレンタカー会社へ支払わなければなりません。
免責金額に加えて、「ノン・オペレーション・チャージ（NOC）」まで支払うことになってしまったら本当に大きな出費です。
一般車両で最大15万円も支払わなければならないのです。
ただし、レンタカー会社は「免責補償制度（CWD）」と同じように「NOC補償制度」をほとんどの会社が設けています。
トヨタレンタカーでは、『選べるWプラン（＋1,620円（税込）/24時間）』で「免責金額」と「ノン・オペレーション・チャージ（NOC）」の2つの費用を免除することができます。
レンタカー事故で自動車保険が利用できないケース
レンタカー事故で補償されない事故
- 事故を警察に届けなかった場合（事故証明がない場合）
- 出発時にお申し出いただいた方以外の方が運転して起こした事故
- 無免許運転による事故
- 酒気帯び運転による事故
- 借受期間を無断で遅滞して使用された場合の事故
- その他トヨタレンタリース貸借約款に掲げる事項に違反があった場合など
トヨタレンタカー：「万一の事故のときは」参照
上記のケースではレンタカー会社の自動車保険を利用することができません。
注意をしなければいけないことが「借受期間を無断で遅滞して使用していた場合」です。
レンタカー会社に車両の返却が遅れる旨をしっかりと伝えなければ事故を起こしても補償されないのです。
そんなときに大きな事故を起こしてしまうと多額の賠償金を支払わなければならなくなります。
レンタカーを借りるときは必ずルールを守りましょう。
他車運転危険補償特約で補償できない部分をカバー
他車運転危険補償特約とは、簡単に言ってしまうと「他人の車」で事故を起こしてしまったときに、自分の自動車保険で補償できる特約です。
特約の詳しい説明は、下の記事で解説しているのでご参照ください。
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他車運転危険補償特約とはどんな特約なの？友達の自動車で事故をしても補償される！
他車運転危険補償特約の補償内容を解説。友人の車やレンタカーを借りて運転するときの条件と注意点を整理します。
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他車運転危険補償特約は、レンタカーの自動車保険より優先して使用することができます。
このため、「免責補償制度（CWD）」に加入しておらず、免責金額や補償を需実化させたい場合は、他車運転危険補償特約を利用することができます。
ただし、ご自身の自動車保険を使用することになるので、他車運転危険補償特約を利用するとご自身の自動車保険の等級が下がってしまうことになります。
このため、利用するときはどちらが得か考えることが必要になります。
また、他車運転危険補償特約は駐停車中の事故は補償されません（信号機での停車は補償されます）。
これらのことを十分に理解すことが大切です。
他車運転特約をレンタカーで使うときの条件と注意点
レンタカーでも他車運転特約は使えますが、使える条件と、補償される範囲には限りがあります。使う前に、次の点を確認してください。
【使える条件】
- 自分の自動車保険に他車運転特約（他車運転危険補償特約）が付いていること。多くの保険会社では自動で付いていますが、契約によっては付いていない場合があります。
- 借りる車が自家用8車種に当たること。レンタカーでも、普通乗用車などの自家用8車種であれば対象になります。
- 運転する人が、自分の契約の運転者限定（本人限定など）と年齢条件の範囲に入っていること。範囲から外れた人が運転した事故は補償されません。
- レンタカー会社の承諾の範囲で使うこと。借りる期間を無断で延ばして使っていた場合など、ルールに反した使い方をしていたときは、補償されないことがあります。
【補償される範囲】
- 対人・対物賠償、自分のケガ（人身傷害）、レンタカー自体の修理費は、自分の契約と同じ内容・金額の範囲で補償されます。
- レンタカー自体の修理費が出るのは、自分の契約に車両保険が付いている場合だけです。また、車両保険が「車対車・限定危険型（エコノミー型）」の場合は、単独事故など補償されない事故があります。自分の契約の車両保険の型を確認してください。
【注意点】
- 自分の保険を使うため、対人・対物賠償や車両保険などを使って保険金を受け取ると、事故の内容に応じて翌年度の等級が下がります。免責金額程度の小さな損害では、レンタカー会社の補償制度を使った方がよい場合があります。
- ノン・オペレーション・チャージ（NOC）は、車の修理費とは別の営業補償です。他車運転特約で支払われる範囲には通常含まれないため、NOCが心配な場合は、レンタカー会社の免責補償制度や、NOCが免除されるプランを選んでください。
- 事故の「補償」と、故障やパンクのときに現場へ来てもらう「救援」は別の話です。レンタカーが故障したときはレンタカー会社の案内に従い、保険付帯のロードサービスとJAFの違いについては、ロードサービスのまとめ記事で解説しています。
まとめ
この記事のまとめ
- レンタカーを借りるときは、レンタカー会社の独自の自動車保険があるため、事前に自動車保険に加入する必要はない
- 事故を起こしたとき「免責」「NOC」の負担がある
- 「免責」「NOC」を免除できる制度を付帯することで費用を支払わなくてよくなる
- レンタカーを借りるときはルールを守らなければ自動車保険の補償が下りない
レンタカーで事故をしてしまうと思わぬ出費があるときがあります。
そのため、事故を起こしてしまったときの補償を理解してレンタカーを借りるようにしましょう。
最後まで読んでいただきありがとうございました。
