車両保険

古い車は車両保険に入れない?断られた3つの理由と他社で確認する方法

この記事の掲載情報

この記事は、保険会社の公式情報をもとに作成しています。
最終確認日:2026年11月19日

古い車でも、すべての保険会社で車両保険に入れないわけではありません。年式による引受条件や車両保険金額の設定範囲は会社ごとに異なり、他社なら付けられる可能性があります。ただし、希望する金額で契約できるとは限りません。まずは、断られた理由が「車両保険そのものが付けられない」のか、「希望する金額を設定できない」のかを確認しましょう。

古い車でも車両保険に入れる可能性はある

車が古いことを理由に車両保険を断られても、その車がすべての保険会社で対象外になるとは限りません。

車両保険には、保険会社ごとに引受条件があります。車の初度登録からの経過年数や車両の条件などによって、契約できるかどうかが変わるためです。

例えばソニー損保は、初度登録(検査)年月から18年以上が経過している車について、車両保険を付けられない場合があると案内しています。

ただし、18年という数字はソニー損保が公表している条件の一例であり、すべての保険会社に共通する基準ではありません。

同じ車でも、ある保険会社では車両保険を付けられず、別の会社では契約できる可能性があります。

また、車両保険を付けられる場合でも、希望する保険金額まで設定できるとは限りません。

ここで重要なのは、次の2つを区別することです。

  • 車両保険そのものを付けられない
  • 車両保険は付けられるが、希望する金額には設定できない

この2つでは、次に取るべき対応が異なります。

前者であれば、引受条件の異なる保険会社を探すことが主な対応になります。後者であれば、設定できる金額と実際に必要な補償額を確認する必要があります。

古い車だから車両保険を諦めるのではなく、まずは何が理由で断られたのかを明確にしましょう。

車両保険を付けられない理由は3つに分けて確認する

保険会社から「車両保険を付けられません」と言われても、その理由が年式だけとは限りません。

次の3つに分けると、確認すべきことが整理できます。

理由 よくある状況 次に取る対応
経過年数による引受条件 車が古いため、車両保険の対象外と言われた 他社の年式に関する条件を確認する
車両保険金額の設定範囲 車両保険は付けられるが、希望額を設定できない 設定可能な金額とその根拠を確認する
商品自体の引受条件 見積もり画面で選べない、特定の商品では扱えない 商品・申込経路・車両条件などを確認する

特に注意したいのが、インターネットの見積もり画面で車両保険を選択できなかった場合です。

選択できない理由が画面に明示されていなければ、年式の問題なのか、それ以外の条件によるものなのかは判断できません。

保険会社によっては、車の条件だけでなく、契約内容なども含めて引受可否を判断しています。

そのため、画面上の表示だけで「古い車はどこの保険会社でも車両保険に入れない」と結論付けないことが大切です。

ケース1|車が古いことを理由に車両保険を断られた場合

初度登録からの経過年数を確認する

保険会社から年式を理由に断られた場合は、まず車検証などに記載されている初度登録年月(軽自動車は初度検査年月)を確認してください。

ここで確認するのは、自分がその車を購入した年月ではありません。

中古車を購入した場合、購入してからの所有期間が短くても、初度登録からは長い年月が経過していることがあります。

例えば、ソニー損保が公表している条件では、初度登録から18年以上経過した車について、車両保険を付けられない場合があります。

ただし、これは18年を経過すると必ず断られるという意味でも、18年未満なら必ず契約できるという意味でもありません。同社は、ほかの状況も含めて判断すると案内しています。

また、他社でも同じ年数を基準としているとは限りません。

別の保険会社に車両保険の引受可否を確認する

年式を理由に断られた場合、次に確認したいのが他社の条件です。

問い合わせる際には、単に「古い車ですが保険に入れますか」と聞くのではなく、次の情報を伝えましょう。

  • 車名・型式
  • 初度登録年月(軽自動車は初度検査年月)
  • 車両保険を希望していること
  • 現在の保険会社では年式を理由に断られたこと

そのうえで、その車に車両保険を付けられるかを確認します。

ここでは保険料の安さよりも、希望する車に車両保険を付けられるかどうかを先に確認することが重要です。

車両保険なしの見積もりだけを比較しても、今回の問題は解決しません。

他社で引き受けられることが分かったら、そこで初めて車両保険金額や補償内容、保険料を比較します。

なお、他社で必ず引き受けてもらえるという保証はありません。最終的な可否は、各保険会社の審査や契約条件によって決まります。

ケース2|車両保険は付けられるが希望する金額を設定できない場合

車両保険金額は購入価格をそのまま設定できるわけではない

古い車では、車両保険そのものを断られたのではなく、希望する車両保険金額を設定できないことがあります。

これは、車両保険金額が契約者の希望だけで自由に決まる仕組みではないためです。

車両保険金額は、一般的に契約時点の市場販売価格相当額を基準に設定されます。

車種や型式、年式、車両の状態などを踏まえ、同程度の車を市場で購入する場合の価格を基準に考える仕組みです。

日本損害保険協会のQ&Aでも、車両保険金額は市場販売価格相当額をもとに、保険会社が定めた金額の範囲内で設定すると説明されています。

例えば、以前に高い価格で購入した車でも、現在の市場価格が当時より低くなっていれば、購入時と同じ金額を設定できるとは限りません。

一方、年式が古くても中古車市場で価値が高い車もあります。ただし、市場で高値が付いていることだけで、希望額で車両保険を契約できると決まるわけではありません。

設定可能な金額を確認してから判断する

希望額を設定できなかった場合は、保険会社に次の点を確認しましょう。

  • その車に設定できる車両保険金額の範囲
  • 希望額を設定できない理由
  • 車両の状態や市場価格に関する資料を提示して相談できるか
  • 別の金額なら車両保険を付けられるのか

ここで注意したいのは、車両保険金額を下げれば必ず契約できるわけではないということです。

そもそも車両保険の引受対象外であれば、希望額を低くしても問題が解決しない可能性があります。

反対に、車両保険自体は引き受け可能で、金額だけが問題になっているのであれば、設定可能な範囲で契約を検討する余地があります。

提示された金額が低すぎると感じたときは、他社でどのような範囲が提示されるか確認してみましょう。

また、車両保険金額は事故の際に必ずその全額を受け取れるという意味ではありません。

実際の支払額は、事故による損害額や免責金額、契約している補償条件などによって変わります。

車両保険金額の仕組みや新車・中古車での決め方については、車両保険の金額目安は?新車・中古車別の決め方と下げるコツで詳しく解説しています。

ケース3|見積もり画面で車両保険を選べない場合

年式だけが原因とは限らない

インターネットで自動車保険の見積もりを取るとき、車両保険の項目が選択できなかったり、車両保険を付けられない旨のメッセージが表示されたりすることがあります。

この場合、表示だけで原因を断定するのは避けましょう。

保険会社や商品によっては、車の年式以外にも、車種・型式、車両の仕様、契約条件などを確認している場合があります。

例えばソニー損保の案内でも、初度登録からの経過年数だけでなく、車両保険金額や車両料率クラスなど、複数の条件が例示されています。

したがって、古い車であることと見積もり画面で車両保険を選べないことが同時に起きても、必ずしも年式が直接の原因とは限りません。

また、自動車保険の契約自体を引き受けられないことと、車両保険だけを付けられないことも別の問題です。

車両保険だけを付けられないのであれば、対人賠償や対物賠償などについては別途契約を検討できる場合があります。

保険会社に確認するべきこと

  1. 車両保険を選べない理由は、初度登録からの経過年数なのか
  2. 年式以外の車両条件や契約条件に該当しているのか
  3. 現在選択している商品の引受条件によるものなのか
  4. その会社で取り扱う別の商品や申込経路でも同じ結果になるのか
  5. 車両保険を付けられない場合、自動車保険のほかの補償は契約できるのか

特に、インターネットで完結する商品と、代理店などを通して申し込む商品では、取扱範囲が異なる可能性があります。

ただし、電話や代理店を通せば必ず車両保険を付けられるという意味ではありません。

会社自体の引受条件によって対象外とされていれば、申込経路を変えても引き受けてもらえない場合があります。

大切なのは、原因を確認したうえで、ほかに契約可能な商品や方法があるかを個別に尋ねることです。

他社で車両保険を探すときの確認手順

古い車に車両保険を付けたい場合は、引受可否と補償条件を分けて比較すると、無駄な見積もりを減らせます。

STEP1|車検証と現在の契約内容を準備する

まず、車の情報と現在の自動車保険の契約内容を確認します。

車検証に記載されている車名・型式・初度登録年月などを確認し、現在の保険証券や更新案内も手元に用意しましょう。

車両保険を契約中であれば、現在の車両保険金額も確認します。

加えて、現在の保険会社で車両保険を断られた場合には、その理由や表示されたメッセージを控えておくと、他社への問い合わせ時にも状況を説明しやすくなります。

STEP2|複数の保険会社で車両保険を付けられるか確認する

次に、複数の保険会社で引受可否を確認します。

ここで比較したいのは、まず車両保険の付帯可否です。

車両保険なしの見積もりしか取得できない場合は、希望する補償を付けられるか、その会社に直接確認します。

また、見積もりができたことだけで契約の引受が確定したとは限りません。

正式な申込みの段階で追加の確認が必要になる場合もあるため、車両保険付きの契約が可能かを確認してから切り替えを判断してください。

STEP3|付けられる会社が見つかったら金額と補償範囲を比較する

比較項目 確認内容
車両保険金額 設定できる金額はいくらか
補償範囲 単独事故や当て逃げなどは対象になるか
免責金額 事故時に自己負担する金額はいくらか
保険料 車両保険を付けた場合の負担はいくらか
契約条件 希望する契約開始日から補償を受けられるか

車両保険には、一般型と補償範囲を限定したタイプがあります。

一般型より限定型のほうが保険料を抑えられる場合がありますが、対象となる事故の範囲は異なります。

例えば、単独事故による車の損傷に備えたいのであれば、その事故が補償対象に含まれているか確認しなければなりません。

また、補償範囲を狭くすれば、必ず古い車を引き受けてもらえるというわけではありません。

引受可否を確認したうえで、実際に必要な事故が補償されるか、保険料と自己負担額に納得できるかを判断しましょう。

STEP4|切り替える前に契約開始日と等級を確認する

他社で車両保険を付けられることが分かっても、現在の契約をすぐに解約するのは避けてください。

自動車保険を切り替える際には、現在の契約の終了日と新しい契約の開始日を確認する必要があります。

特に保険期間の途中で切り替える場合、解約日と新契約の始期日の関係によって、等級の引継ぎに影響が生じる可能性があります。損保ジャパンも、解約日と新しい契約の開始日の関係によっては等級を引き継げないことがあると注意を呼びかけています。

新しい保険会社で車両保険付きの契約を引き受けてもらえること、補償の開始日、等級の引継ぎ条件を確認したうえで、現在の契約の解約・更新を判断しましょう。

どの保険会社でも車両保険を付けられなかった場合はどうする?

複数の保険会社に確認しても車両保険を付けられない場合には、事故で車が損傷したときの費用を自分で負担する可能性を考え、備え方を見直す必要があります。

ここで重要なのは、車両保険に入れないからといって、自動車保険のほかの補償まで不要になるわけではないということです。

事故で車が損傷した場合の修理費・買替費用を考える

車両保険を付けられない場合、自分の車に生じた損害について、自分の車両保険から修理費を受け取ることはできません。

特に考えておきたいのが、単独事故や自分に過失がある事故で車が損傷した場合です。

事故の相手がいる場合でも、相手方から必ず修理費の全額を受け取れるとは限りません。

そのため、次の費用を自己資金でどこまで負担できるか確認しましょう。

  • 軽微な損傷の修理費
  • 大きな事故が起きた場合の修理費
  • 修理が難しくなった場合の買替費用
  • 車を使えない期間の移動費用

日常生活や仕事で車が欠かせない場合には、修理費だけでなく、次の車を用意するための資金も重要になります。

車両保険に加入できない場合は、こうした費用を賄えるよう、生活費とは別に車の修理・買替用の資金を確保する方法も考えられます。

これは車両保険と同じ補償を得る方法ではありませんが、事故時の急な支出に備える一つの方法です。

故障への備えは車両保険と分けて考える

古い車に乗っている場合、事故だけでなく故障も心配になるかもしれません。

ただし、車両保険は基本的に偶然な事故によって車が損傷した場合に備えるもので、通常の故障による損害を補償するものではありません。

ソニー損保の重要事項説明書でも、故障損害は車両保険で保険金をお支払いしない主な場合に挙げられています。ただし、同社の故障補償特約(搬送時)など所定の特約が付いている契約では、搬送時など条件を満たす場合に補償されることがあります。

つまり、仮に車両保険を付けられたとしても、古い車で発生する故障への備えがすべて整うわけではありません。

故障については、メーカー保証や延長保証の有無、整備費用の積立てなどを別に考える必要があります。

また、事故や故障で車が動かなくなった場合に備えるロードサービスについても確認しておきましょう。

ただし、ロードサービスで利用できるレッカー搬送などの支援と、故障した車の修理費を補償することは別です。

ロードサービスが付いていても、修理費そのものが支払われるとは限りません。

対人・対物賠償などの補償は別に確保する

車両保険は、自分の車の損害に備える補償です。

一方、対人賠償責任保険や対物賠償責任保険は、事故で他人にケガをさせたり、他人の財物を壊したりして、法律上の損害賠償責任を負った場合に備えるものです。

そのため、車両保険を付けられないことを理由に、対人・対物賠償などの補償まで安易に外すべきではありません。

自分や同乗者のケガに備える人身傷害保険についても、必要な補償を確認しましょう。

古い車に車両保険を付けられなくても、ほかの補償について契約可能かどうかを保険会社に確認し、必要な備えを維持することが大切です。

車両保険を付けられた後は、補償を残す価値も判断する

他社で車両保険を付けられることが分かったとしても、必ずその契約が最適とは限りません。

車両保険金額が十分に設定できるか、事故の際にどの程度自己負担が発生するか、車両保険を付けた場合の追加保険料がどの程度かを確認する必要があります。

古い車であっても、事故が起きたときに修理費や買替費用を自己資金で負担するのが難しければ、車両保険を付ける意味はあります。

反対に、設定できる車両保険金額が低く、必要な補償を十分に確保できない場合には、保険料とのバランスを見直す余地があります。

ただし、これは「古い車だから車両保険を外したほうがよい」という意味ではありません。

本記事で優先しているのは、車両保険を付けたくても付けられない問題を解決することです。

車両保険を付けられる状態になった後、実際に補償を残すべきかどうかで迷った場合は、更新時に車両保険を外すべき?判断の目安と確認すべき5つの数字・条件を参考にしてください。

古い車の車両保険に関するよくある質問

18年以上経過した車は、どの保険会社でも車両保険に入れませんか?

いいえ、18年という数字は全社共通の基準ではありません。

ソニー損保では初度登録から18年以上経過した車について、車両保険を付けられない場合があると案内していますが、他社でも同じ条件が適用されるとは限りません。

実際の引受可否は、希望する保険会社に確認する必要があります。

車両保険金額を低くすれば、古い車でも入れますか?

必ず入れるわけではありません。

車両保険そのものが引受対象外であれば、希望額を下げても契約できない可能性があります。

一方、車両保険は付けられるものの、希望する金額が設定可能な範囲を超えているだけであれば、その範囲内で契約を検討できる場合があります。

まずは、引受不可なのか、金額の設定ができないだけなのかを確認してください。

古いスポーツカーや希少車で、中古車価格が高い場合はどうなりますか?

中古車市場での価値が高くても、希望する金額で車両保険を契約できるとは限りません。

車両保険金額の設定範囲や引受条件は、保険会社ごとに異なるためです。

提示された金額と実際の市場価格に大きな差があると感じる場合には、同程度の車両の市場価格が分かる資料を提示して相談できるか確認しましょう。

ただし、資料を提示すれば希望額に変更できると保証されているわけではありません。

今まで車両保険を付けていたのに、更新時に断られることもありますか?

更新時には、保険会社がその時点の車両や契約の条件に基づいて引受可否を判断します。

そのため、前回まで車両保険を付けられていたことが、次回も同じ条件で契約できる保証になるわけではありません。

更新時に車両保険を付けられないと案内された場合は、理由を確認し、必要であれば他社の条件も調べましょう。

車両保険を付けられない場合、自動車保険そのものも入れませんか?

車両保険だけを付けられない場合と、自動車保険そのものを引き受けてもらえない場合は異なります。

車両保険を付けられなくても、対人賠償や対物賠償などの補償を契約できる場合があります。

ただし、ほかの補償も含めて契約できるかどうかは、各保険会社の引受条件によります。

車両保険が対象外とされた場合でも、ほかの補償については別途確認してください。

まとめ|古い車の車両保険を断られたら、理由を確認して他社を比較する

  • 古い車だからといって、すべての保険会社で車両保険に入れないわけではありません。年式による引受条件は会社ごとに異なります。
  • 車両保険そのものの引受不可と、希望する車両保険金額を設定できないことは別の問題です。理由を確認したうえで、対応を判断しましょう。
  • 他社で車両保険を付けられる場合は、金額・補償範囲・免責金額・保険料を比較しましょう。どの会社でも付けられない場合は、事故時の修理・買替費用への備えを考える必要があります。

車両保険を断られたときに大切なのは、古い車だから仕方がないと諦めることでも、条件を確認せずに保険会社を変更することでもありません。まずは断られた理由を明確にし、他社で希望する補償を付けられるか確認しましょう。複数の保険会社の条件を比較することで、自分の車に合った契約方法や、車両保険以外で備えるべき費用を整理しやすくなります。

出典・参考情報

  • ソニー損保「ウェブサイトの取扱範囲」
  • ソニー損保「重要事項説明書(自動車保険)」
  • 日本損害保険協会「損害保険Q&A くるまの保険 問15 車両保険は、どのような保険ですか。」
  • 日本損害保険協会「損害保険Q&A くるまの保険 問16 車両保険の保険金額の設定方法を教えてください。」
  • 損保ジャパン「自動車保険:ご契約を解約・内容を変更する場合の注意点」

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  • この記事を書いた人

損保マン

元大手損保営業マン。 入社時に「事故担当(事故時の専任担当者)」を経験したのち、「リテール営業」を担当しました。この「事故対応」と「営業」の2つの経験を活かして本サイトを運営しています。

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